株式の基礎用語 まとめ

株式の基礎用語 まとめ

これから株式投資を始める方も、株式投資における用語をうる覚えの方も、知っておけば使える専門用語を勉強していきましょう!

経験から比較的使うものだけピックアップしました。
初心者向けとなっています。

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目次

あ行

ROE(アールオーイー)

Return On Equityの略で、「自己資本利益率」と訳される。
株主が投資した資本によって、企業がどれだけの利益を生み出したのかを見る指標。

ROE=当期純利益÷自己資本
もしくはROE=EPS(1株当たり利益)÷BPS(1株当たり純資産)で求められる。
ROEが高い銘柄ほど、効率的に株主資本を活用できている状況。

悪材料(あくざいりょう)

個別銘柄の株価や相場全体が下落する要因のことであり、売材料とも呼ばれる。

悪材料には、その影響が短期的なものと中長期的に影響を及ぼすものがある。
前者は円高や企業の不祥事等、後者は原材料費の高騰等による市況の低下や指標の低下、金利の引き上げ等が原因となる。

アノマリー

「変則」「例外」を意味し、合理的に説明はできないが経験則的に起こりやすい相場の事象のこと。
論理的な分析手法ではないものの、傾向的には知っておいて損はない。

例えば「4月効果」日本株は4月に上昇しやすい傾向がある、「二日新甫は荒れる」1日が休日で、2日から始まる月の相場は荒れやすい等。

アベノミクス

第2次安倍晋三内閣が掲げた経済政策のこと。

「1億総活躍社会」を主な目標に掲げ、「希望を生み出す強い経済」「夢を紡ぐ子育て支援」「安心につながる社会保障」の「新・3本の矢」を軸にしている。

移動平均線(いどうへいきんせん)

株価や外国為替のテクニカル分析において使用される最も基本的な指標。
日々の動きを平滑化し、株価のトレンドを抽出すること、市場参加者の平均コストを算出することの2つの意味がある。

日足(DMA)、週足(WMA)、月足(MMA)の移動平均線があり、それぞれの期間での終値の平均値を表す。

追証(おいしょう)

信用取引等において、差し出している委託保証金の総額が、相場の変動などで必要金額を下回った場合に追加する証拠金。

証券会社が指定する日時までに追加するか、建株の決済などを行なって委託保証金維持率を回復しなければならない。

押し目(おしめ)

上げ相場が一時的に下がることで、その原因は安値で買った人が利益確定売りをすることにある。

最初の押し目は買いの勢いが強い場合が多く絶好の買い場となるが、一時的な下げなのか長期的な下げ相場の始まりなのかは銘柄の情報や市場の状況で見極める必要がある。

終値(おわりね)

株式取引等、その日の各取引時間内において、最後に取引された値段のこと。
日ごとの株価の推移を見る上で大きな基準となる。
他の日との比較や、1日の中でどの様な流れで動いた後に引けたのかを考える上で判断材料になる。

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か行

株価チャート(かぶかちゃーと)

株価の動きをグラフで表したもの。
株式投資の相場の転換点やパターンを知る上で参考になる。

株式市場(かぶしきしじょう)

株式の「発行市場」と「流通市場」のこと。

「発行市場」は企業等が資金調達の為に株式を発行し、投資家がそれを購入できるものであり、一般的に株式が流通する前の段階のこと。
「流通市場」は投資家同士がすでに発行された株式を証券取引所で売買するものであり、売買の仲介は証券会社が行う。

一般的に「株式市場」とは「流通市場」のことを言う。

株主権(かぶぬしけん)

株主が株式会社に対して持つ権利のことで、権利確定日までに取引が成立すると得られるもの。

個々の株主が個々に利益を得る「自益権」と、経営の改善等で株主全体に利益が渡る「共益権」に大きく分けられる。
「自益権」は利益の配当や株式分割等を受け取る権利等。
「共益権」は株主総会への出席等。

株主優待(かぶぬしゆうたい)

企業が株主に対して自社関連サービスや製品を提供するもの。

個人株主の安定化等を狙いとした株主還元の一環で、持ち株数に応じて優待券、招待券、割引券、回数券、自社商品等を配布する。
株主優待を受け取るには権利確定日に株主である必要がある。

空売り(からうり)

株式を他から借りて行う売付けのこと。
近いうちに株価が下落すると予想した場合、現在の株価で一旦売りに出し、株価が下がったところで買い戻して、その差額で利益を出す。
借りた株式は買い戻した後に返す。

株価の下落局面でも利益を出せ得る投資手法。

逆張り(ぎゃくばり)

一般的な売買の流れに逆らい、下落トレンドで買い、上昇トレンドで売ること。

相場環境に市場人気は左右される為、順張り(上昇トレンドで買い、下落トレンドには売る)ではタイミングを逃す危険性も高くなる。
よって逆張りは中長期投資では成功する確率が高い。

決算(けっさん)

企業の一定期間内における経営成績や財政状況をまとめたもの。
半期の決算を「中間決算」といい、1年間の決算を「本決算」という。

決算短信には「損益計算書」「賃借対照表」「キャッシュフロー計算書」等がまとめられている。

権利確定日(けんりかくていび)

増資、株式分割等の割当、配当金や株主優待等の株主に権利が与えられることが確定する日のこと。

配当金や株主優待を受け取る為には、会社ごとに決められた権利確定日から数えて2営業日前(2019年7月16日から変更となった)までに株式を保有し、株主となる必要がある。

ゴールデンクロス

移動平均線には短期線(5日、25日、5週)、中期線(75日、100日、13週)、長期線(200日、26週)があり、中期線が長期線を下から上に突き抜けることをゴールデンクロスという。

株価が上昇していくサインで、買い場とされている。

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さ行

指値(さしね)

株式等を売買する際に、売りたい値段、買いたい値段を指定して注文すること。
買いの場合には指値以下で、売りの場合は指値以上で取引される。

予想外の値段で取引してしまうリスクは避けられるが、成行注文の方が優先的に取引ができるので売買成立を待つことになるかもしれない。

塩漬け(しおづけ)

考えていた思惑が外れて買値より株価が下落してしまった株式を将来の値上がりを期待して長期保有し続けること。

下落した株式を売らなければ実際の損にはならないが、将来的に株価が上がる保証もないので、やむを得ずに保有していることが多い。
他に資金を回せないので投資効率は良くない。

時価総額(じかそうがく)

時価総額=株価×発行済株式数

上場株式の個別銘柄の規模を示す時や市場全ての規模を示す時に使われる。

自社株買い(じしゃかぶがい)

企業が発行した自社の株式を自社株といい、その自社株を買い入れて消却すること。
そうすることにより、利益の絶対額は変わらずにROE(自己資本利益率)が向上する為、株主価値UPの為に実施する企業が増えている。

信用取引(しんようとりひき)

投資家が証券会社に委託保証金を預託することにより、買付資金や売付株式を借りて行う取引。
信用取引で借りた買付資金や売付株式は一定期間内に返済する必要がある。

一般信用取引と制度信用取引の2種類があり、一般信用取引は決済の期限等を投資家と証券会社で決定できる。

ストップ高(すとっぷだか)・ストップ安(すとっぷやす)

株価の角の乱高下を避ける為に証券取引所では株価の1日あたりの変動幅をあらかじめ決めている。
これを値幅制限といい、決められた水準まで株価が上昇することをストップ高、下落することをストップ安という。

底値(そこね)

下落トレンドにて株価が何度か安値をつけては少し上昇し、また下げに転じる動きを繰り返す中での安値を「底値」という。

底値はチャートで判断し、一番安いところを「大底」という。
その時が底値なのかは過去を振り返ると分かる。

損切り(そんぎり)

購入した時より株価が下がっている株式を売却すること。
売却しなければ「含み損」となるが、上がる見込みが無いと判断した場合は売却して現金化する。

中長期保有して時間的に非効率になるよりは、他の銘柄に乗り換えて効率の良い投資をする方法。

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た行

デイトレーダー

翌日にポジションを持ち越さず、売買を1日で完結させる取引を「デイトレード」と呼ぶ。
1回の取引で大きな値幅は狙わず、細かく利益を積み重ねていくのが特徴。
ギャンブル性が高く、利益を上げ続けるのが難しい。

デイトレードを継続的に行う人をデイトレーダーという。

低位株(ていいかぶ)

相場全体の水準から見て株価が低い株式のこと。
明確な定義はないのだが、一般的には300円〜500円以下の株式を指すことが多い。

株価が下がるリスクが少なく、必要資金も少額で済む為、デイトレーダーにも人気。

テクニカル分析(てくにかるぶんせき)

移動平均線、株価チャート等の株価データの過去の値動きパターンから将来の値動きを予想する手法。
株価チャート分析が代表的。

デッドクロス

短期の移動平均線が長期の移動平均線を上から下に突き抜けること。

デッドクロスした場合、相場は下降期に突入する可能性が高く、売り場とされている。
しかし、例外もある為に他の指標と組み合わせて活用するのが良い。

TOPIX(トピックス)

Tokyo Stock Price Indexの略で東証株価指数のこと。
日経平均株価と並ぶ重要な経済指標の1つ。

東京証券取引所が算出しており、東証1部上場株式の合計時価総額を基準時点の時価総額で計算しているもの。

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な行

NASDAQ(ナスダック)

全米証券業協会(NASD)が運営するアメリカの店頭株式市場。
コンピュータネットワークを介した世界初の電子株式市場として知られている。

主にハイテク関連のベンチャー企業(Amazon、Yahoo、Microsoft等)が株式を公開している。

成行注文(なりゆきちゅうもん)

売買価格を指定せず、銘柄と数量のみを指定して株式を注文すること。

指値注文より優先され売買が成立し、注文と同時に約定することができる。
ただし、相場変動が大きい時は予想外の株価で約定してしまう可能性もある。

ナンピン

買い付けした銘柄の株価が大きく下落した際、平均買付コストを下げる為にさらに買い増すことをナンピン買いと言う。

例えば、1,000円で1株購入した後で株価が500円に下落。
500円で1株追加購入すると平均コストは(1,000+500)÷2=750円となり、750円以上に株価が戻れば利益を出せる。

NISA(ニーサ)

2014年1月1日に開始した個人投資家のための新しい税制優遇制度の少額投資非課税制度のこと。

上場株式や株式投資信託を購入すると売却益や配当金へ通常20.315%(所得税及び復興特別所得税15.315%、住民税5%)課税されるが、NISA口座で購入した場合は年間120万円(2016年1月〜)の買付を上限に5年間非課税となる。

日銀短観(にちぎんたんかん)

日本銀行が4半期に1度発表する「全国企業短期経済観測調査」のこと。
全国の企業動向を的確に把握し、金融政策の適切な運営に資することを目的としている。

業況等の現状・先行きに関する判断や事業計画に関する実績・予測等、企業活動全般に関する項目について調査が行われている。

日経平均株価(にっけいへいきんかぶか)

日本の株式市場の代表的な株価指標の1つ。

対象となる225銘柄は、日本経済新聞社が東京証券取引所第1部上場銘柄から市場流動性の高い銘柄を中心に業種間のバランスに考慮して選定し、年1回定期的に見直しがされている。

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は行

配当(はいとう)

企業が事業を通じて得られた利益を源泉とし、株主に対して支払うもの。
利益配当請求権に基づいて権利確定日における株主は配当を受けられる。

会社の利益を源泉として支払われている為、配当金額は都度変動する。

売買単位(ばいばいたんい)

株式を取引する上で最低限必要とされる株数。

通常株式を取引する際は一定の株数を1単位として最低売買単位とし、これを「単元株取引」という。
売買単位は銘柄によって異なるが、1単元100株で統一する流れとなっている。

PER(ピーイーアール)

Price Earnings Ratioの略で、株価収益率のこと。

株価を1株当たりの純利益で割った値であり、株式の投資価値を判断する際の基準として利用される。
PERが低い銘柄は割安であると考えられ、利益としては予想純利益を使う場合が多い。

PBR(ピービーアール)

Price Book value Ratioの略で、株価純資産倍率のこと。

株価を1株当たり純資産で割った値であり、当該企業について市場が評価した値段(時価総額)が、会計上の解散価値である純資産(株主資本)の何倍であるかを示す指標。

ファンダメンタルズ

経済活動の状況を示す基礎的な要因のこと。

株式の本質的価値(ファンダメンタル・バリュー)を決定するのは企業の財務状況や業績状況であり、代表的な指標として使われるのはPER(株価収益率)、PBR(株価純資産倍率)、ROE(自己資本利益率)等である。

浮動株(ふどうかぶ)

安定した株主に保有されておらず、投機的利益を得ることを目的として一般投資家等が市場で日々売買している株式のこと。
書店等で販売されている「会社四季報」でも確認することができる。

浮動株が少ないと株価上昇に与える影響が大きいと言える。

ボリンジャーバンド

買われすぎ、売られすぎを判断する有効なテクニカル指標。

移動平均線を中心線として上下に3本ずつの線を引き、移動平均線からの乖離が大きくなりすぎた状態の時に高い場合は売り、安い場合は買いという逆張り投資に使われることが多い。
株価が極端に振れた時は適用できない時もある。

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ま行

マザーズ

東京証券取引所が運営する市場の1つで、高成長が期待できる新興企業に資金調達の機会を与える為に1999年11月に開設。

東証1部等の市場に比べて設立後経過年数や利益等に関わる上場基準が緩和されており、新興企業であっても早期での上場が期待できる市場として期待されている。

未公開株(みこうかいかぶ)

株式市場に上場していない株式のこと。

一般的に投資家が売買できる株式は証券取引所に上場している企業の株式であり、未公開株を証券取引所で売買することはできない。
時価総額や売り上げが大きな会社であっても非上場の企業は多く、上場する際は注目を集める。

ミニ株(みにかぶ)

通常の1単元より少ない単位で売買できる単元未満株のこと。

1株から取引ができるので、1万円以下の少ない資金でも株式取引ができるのがメリット。
その反面、取り扱い証券会社が限られていたり、リアルタイムでの取引ができなかったり、株主優待が受けられない、株主総会に出席できない等のデメリットはある。

銘柄コード(めいがらこーど)

有価証券に付されている4桁の数字のこと。
業種との関係で番号がついていますが、例外もあります。
※覚える必要はありません。

1300~   農林水産
1500~1699 鉱業
1700~1999 建設
2000~2999 食品
3000~3599 繊維製品
3700~3999 パルプ・紙
4000~4999 化学・医薬品
5000~   石油・石炭
5100~   ゴム
5200~5399 窯業
5400~5699 鉄鋼
5700~5800 非鉄金属
5900~   金属製品
6000~6499 機械
6500~6999 電気
7000~7499 輸送用機械
7700~7799 精密機械
7800~7999 その他製品
8000~8299 商業
8300~8599 銀行・ノンバンク
8600~   証券・証券先物
8700~   保険
8800~   不動産
9000~   陸運
9100~   海運
9200~   空運
9300~   倉庫・運輸
9400~   情報通信
9500~   電気ガス
9600~9999 サービス

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や・ら・わ行

REIT(リート)

不動産投資信託のことで、投資家から資金を集めて賃貸マンションやオフィスビル等の不動産を運用する。
投資主は賃貸料や不動産の売却益を配当として受け取ることができる。

金融商品取引所に上場している為、株式のように売買が可能。

利食い(りぐい)

株式を購入し、値上がりした時に売却して「含み益」を「実際の利益」として確定させること。
買い時も大事だが、売り時も大事。

割安株(わりやすかぶ)

会社が持つ本来の価値に比べて株価が低いとみなされる銘柄のこと。
市場の平均値やこれまでの株価水準と比べて判断される。

指標でいうとPER(株価収益率)やPBR(株価純資産倍率)が低い銘柄等も割安株とみなされる。

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まとめ

株式投資を行うにあたってわからない言葉や内容、仕組みが必ず出てくると思います。
その都度、ネットで検索したり、会社四季報を読んだり、会社説明会に参加したり、証券会社に問い合わせたり、会社のIR窓口に問い合わせたりとできることはたくさんあります。
少しづつ学んでいきましょう!

理解できると株式投資をしているメリットを感じてきて楽しくなってきますよ!